共積分・誤差修正モデル
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I(1)候補の時系列間の長期均衡関係を検定し、短期の誤差修正係数を推定する。
40〜500時点、2〜6系列を等間隔で入力します。系列はI(1)が基本前提です。欠測は0で代用せず、金融商品の売買判断には使いません。
入力すると自動で計算します。Enterで次の項目へ進めます。次の入力欄を選んで進めます。
選択内容に応じて、残りの入力項目を案内します。
計算結果
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- EG専用5%臨界値
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- 最大固有値 5% rank
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- 誤差修正調整係数α
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- ECM α の t統計量
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- EG使用標本数
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- Johansen有効標本数
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必要な値を入力すると自動で計算します。
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計算方法・適用範囲・出典
計算方法
Engle–Granger:Yₜ = a + b₁X₁ₜ + … + d·t + eₜ、Δeₜ = ρ eₜ₋₁ + ΣγⱼΔeₜ₋ⱼ + uₜ。帰無仮説は「共積分なし」。ρのt統計量をMacKinnon(2010)の系列数N・第1段確定項別臨界値と比較。ECM:ΔYₜ = c + αeₜ₋₁ + θᵀΔXₜ + ΣΓⱼΔZₜ₋ⱼ + vₜ。Johansen:ΔZₜ = αβᵀZₜ₋₁ + ΣΓⱼΔZₜ₋ⱼ + εₜ。λᵢを大きい順に並べ、Trace(r) = −TΣᵢ₌ᵣ₊₁ᵐ ln(1−λᵢ)、Max(r)=−T ln(1−λᵣ₊₁)。確定項−1/0/1と残差化に対応する臨界値を使います。
共積分残差・正規化ベクトル、MacKinnon臨界値またはJohansen rank検定、ECM調整係数とADF前提診断。
計算例(架空の数値)
例:Xを累積ランダムウォークとし、Y=2X+定常AR(1)誤差なら、推定する長期係数は概ね2、均衡誤差はY−約2Xです。共積分の採否はサンプル数・確定項・ラグと臨界値で判定します。
適用対象と限界
等間隔に観測された原則I(1)の実数系列、2〜6系列、40〜500時点。欠測・不等間隔・特異/完全共線系列、季節調整・構造変化調整・標準誤差の頑健化、投資裁定や因果関係の判断、I(1)前提の自動保証。
方法と出典
方法:eg-mackinnon2010+johansen-mhm-tables-v1(statsmodels 0.14.6に照合)。データ記録日:2026-11-14。