先物の限月つなぎ・ロール調整
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限月ごとの日次価格と取引情報から、明示ルールで採用限月を決め、連続系列の価格段差と欠測を監査する。
価格・出来高・建玉を実データに基づき入力してください。連続価格は分析用の仮想系列です。各限月の契約仕様が異なる場合は比較できません。
入力すると自動で計算します。Enterで次の項目へ進めます。次の入力欄を選んで進めます。
選択内容に応じて、残りの入力項目を案内します。
計算結果
—建値単位
- ロール回数
- —回
- 欠測数(採用価格/調整価格)
- —観測日
必要な値を入力すると自動で計算します。
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計算方法・適用範囲・出典
計算方法
観測日を昇順に読み、最初に観測された最短満期限月から開始。日付条件は「観測日≥旧限月の最終取引日−N暦日」、出来高・建玉条件は「新限月>旧限月」(同値なら維持)。次限月に同日行がある場合だけ切替え、満期当日は切替を優先。切替日tは新限月を採用。差額調整はΔt=新価格(t)−旧価格(t)、過去日の調整価格=採用価格+後続切替Δの総和。比率調整はrt=新価格(t)÷旧価格(t)、過去日の調整価格=採用価格×後続rtの積。価格欠測で係数が不明ならそれ以前の調整価格は欠測。ロール中立変化率は切替日は旧限月の同日価格÷前観測日の旧限月価格−1(通常日は採用限月同士)で、両価格が正の場合に限る。価格は建値単位、変化率は百分率。後方調整系列・中立変化率は投資損益や総収益ではありません。
採用限月、切替日、調整済連続価格、未調整価格、前観測日差、ロール中立変化率、ロールスプレッド、欠測。
計算例(架空の数値)
旧限月のロール日価格100、新限月110の場合、後方差額調整は過去の旧限月価格に10を加えます。ロール価格差+10は同日スプレッドであり、取引コストではありません。
適用対象と限界
価格が同一原資産・同一建値単位・同一契約乗数の限月で、同一の日次評価時点に観測されたデータ。取引成立価格、売買執行・スリッページ・手数料・証拠金・現金収益、ロール収益の再投資、限月間の乗数/通貨換算、配当・金利や年率換算、取引所固有の最終取引日判定は対象外。。
方法と出典
方法:E1999-daily-backadjust-v1 (2026-11-15)。データ記録日:2026-11-15。