人口集団の率差・構成要因分解

二集団の全体率の差を、層構成の違いと層内率の違いに分けて比較する。

入力すると自動で計算します。Enterで次の項目へ進めます。次の入力欄を選んで進めます。

必要な入力・選択は3項目です。

順次置換の寄与は変更順で異なります。いずれも合計はB−Aに一致します。

両集団・全層で同一単位を使用します。結果は選択した率の単位の差です。

層別の人口と率(A・B)必須
行層名(年齢など)A人口(人)A層内率B人口(人)B層内率操作
1

5列を左端の欄へタブ区切りで貼り付けられます。200行まで。

同じ行は同じ層を表します。層名は重複不可。0人口でも率が定義できる場合だけ率を入力し、欠測値を0に置き換えないでください。


計算結果

必要な値を入力すると自動で計算します。

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計算方法・適用範囲・出典

計算方法

各層iの構成比w_Ai=A人口_i÷A総人口、w_Bi=B人口_i÷B総人口、全体率R_A=Σw_Ai r_Ai、R_B=Σw_Bi r_Bi。対称分解では構成寄与C_i=(w_Bi−w_Ai)(r_Ai+r_Bi)/2、率寄与E_i=(r_Bi−r_Ai)(w_Ai+w_Bi)/2。構成を先に置換するとC_i=(w_Bi−w_Ai)r_Ai、E_i=w_Bi(r_Bi−r_Ai)。率を先に置換するとE_i=w_Ai(r_Bi−r_Ai)、C_i=(w_Bi−w_Ai)r_Bi。全方式でR_B−R_A=Σ(C_i+E_i)。内部計算値を合算し、表示時だけ小数第8位へ丸めます。

B−Aの全体率差、構成要因と層内率要因、各群の全体率、層別寄与内訳。

計算例(架空の数値)

米国国勢調査局の13年齢層の掲載例(1970年→1985年、率の単位は%)では、差2.9672ポイント、対称分解による構成寄与1.2269、層内率寄与1.7403です(掲載表では小数第3位へ丸め)。

適用対象と限界

同一の層区分で二集団の人口と層内率がそろい、各群の人口合計が正である比較。時点や地域の組み合わせは任意。。層の欠測・不一致の自動補正、複数分類軸の独立要因分解、未定義の0人口層の率の推測、因果推論、統計的不確実性、年齢調整率の推定は行わない。。

採用した方式

  • 対称分解(Kitagawa型)(Das Gupta(1993)§5.2 式(5.1)–(5.4)):対象範囲 二集団、一つの相互排他的で網羅的な層区分、全層の率が定義済み/適用地域 global
  • 構成→率の順次置換(二要因の順次置換恒等式 v1):対象範囲 Aの層内率を固定して構成をBに置換し、次に率をBへ置換/適用地域 global
  • 率→構成の順次置換(二要因の順次置換恒等式 v1):対象範囲 Aの人口構成を固定して率をBに置換し、次に構成をBへ置換/適用地域 global

方法と出典

方法:Das Gupta, U.S. Census P23-186 (1993) §5.2, (5.1)–(5.4)/順次置換恒等式 v1。データ記録日:2026-11-14。