成長会計の資本・労働・TFP寄与
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産出成長率を資本投入、労働投入、残差に分解する。
産出は名目売上ではなく実質付加価値、資本は資本サービス量、労働は就業時間と構成・質を考慮した投入量を想定します。各系列の変化率が比較可能な定義で入力してください。
資本分配率は各期の付加価値に対する所得分配率を0~1で入力。労働分配率は1−資本分配率です。TFP残差は技術進歩の因果効果そのものではありません。
入力すると自動で計算します。Enterで次の項目へ進めます。次の入力欄を選んで進めます。
選択内容に応じて、残りの入力項目を案内します。
計算結果
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- 産出成長率(区間合計)
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- 資本の成長寄与(区間合計)
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- 労働の成長寄与(区間合計)
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必要な値を入力すると自動で計算します。
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計算方法・適用範囲・出典
計算方法
時点t−1→tの対数方式:産出成長=100×ln(Yt/Yt−1)、資本寄与=100×ᾱt×ln(Kt/Kt−1)、労働寄与=100×(1−ᾱt)×ln(Lt/Lt−1)、TFP残差=産出成長−資本寄与−労働寄与。ᾱt=(αt−1+αt)/2。単純前期比方式は各ln比を(当期−前期)/前期に置換した一次近似。区間結果の合計を示し、単純前期比の合計は全期間の複利増加率ではありません。各列は同一系列内で単位を揃え、内部で端数処理しません。
各隣接時点と区間合計の産出成長、資本寄与、労働寄与、TFP残差。
計算例(架空の数値)
架空の2時点:産出100→110、資本80→80、労働120→120、資本分配率0.4→0.4なら、対数方式のTFP残差は100×ln(1.1)=9.53101798対数ポイント(ln×100)。産出・資本・労働が同率で増える場合、TFP残差は0です。
適用対象と限界
定義が揃った連続する2時点以上の実質産出・資本サービス量・労働投入量と資本分配率が得られる集計対象。名目売上高を実質付加価値へ自動換算しない。資本ストックを資本サービスと無条件に同一視しない。労働の質・時間を自動調整しない。残差を技術進歩の因果効果と断定しない。。
採用した方式
- 隣接期の対数成長率分解(OECD (2001) Implementation sheet 9に基づく実装 v1):対象範囲 実質付加価値、資本サービス、労働投入の数量指数・要素所得分配率/適用地域 global
- 単純前期比の一次近似分解(比較用の算術方式 v1):対象範囲 各区間の単純増減率。多期間の足し算は複利成長率ではない/適用地域 global
方法と出典
方法:OECD Measuring Productivity (2001) Implementation sheet 9を踏まえた対数方式/比較用の単純前期比 v1。データ記録日:2026-11-14。