地震カタログのb値・頻度規模則
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同一の規模尺度で集計した地震カタログから頻度規模則の係数を求める。
同一規模尺度・一定の検知条件で記録されたカタログを対象とします。余震の検知漏れや観測期間中の完全性変化は補正しません。
入力すると自動で計算します。数値列のEnterは改行です。
必要な入力・選択は4項目です。
計算結果
—
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- b値の1σ不確かさ
- —
- 離散式の1σ下端
- —
- 離散式の1σ上端
- —
- Mc以上の採用数
- —件
- Mc以上の年間件数
- —件/年
- 採用した平均規模
- —M
必要な値を入力すると自動で計算します。
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計算方法・適用範囲・出典
計算方法
Mc以上の地震だけを採用し、平均超過規模 d=平均(M−Mc)、採用件数N、観測年数Tを求めます。連続値:b=1/[ln(10)×d]。離散値:b=ln(1+ΔM/d)/[ΔM×ln(10)](Mcを最下位ビン中心とする等幅ビン)。年間a値=log10(N/T)+b×Mc。連続値の1σ近似はb/√N、離散値の1σは原著の非対称区間によります。
b値、年間a値、推定不確かさ、採用数、Mc以上の年間発生率。
計算例(架空の数値)
架空の連続規模2.0、3.0、Mc=2.0、T=1年では平均2.5、b=0.868588964、N/T=2、a≈2.0382です。実地震データではありません。
適用対象と限界
規模尺度と検知条件が揃い、採用したMc以上の記録に完全性を仮定できる観測カタログ。Mcの自動推定、最大規模推定、時空間的な地震予報、地震発生日時・震源・被害の予測、規模尺度の混合、余震不完全性の自動補正は扱わない。
方法と出典
方法:Aki 1965 eqs. (2)–(3)、Guttorp–Hopkins 1986 eq. (7)、Tinti & Gasperini 2024 eqs. (18)–(21)。データ記録日:2026-11-14。