需要の価格弾力性・交差弾力性

価格・需要数量の変化から自己価格弾力性または交差価格弾力性を、観測区間ごとに求める。

入力すると自動で計算します。Enterで次の項目へ進めます。次の入力欄を選んで進めます。

選択内容に応じて、残りの入力項目を案内します。

計算する内容

中点法は順序を反転しても弾力性が同じです。基準時点法は比較の向きで値が変わります。

商品Aの価格・需要数量(観測順)必須

2列のデータは左の欄へタブ区切りで貼り付けられます。

2行以上。上から古い順に入力。価格・数量はそれぞれ全行で同じ単位を用いてください。

任意。直近の自己価格弾力性が価格変更後まで一定と仮定して数量を試算します。


計算結果

必要な値を入力すると自動で計算します。

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計算方法・適用範囲・出典

計算方法

ε=(数量変化率)÷(価格変化率)。中点法の変化率=(後−前)÷{(後+前)/2}、基準時点法の変化率=(後−前)÷前。直近数量Qを基準とする条件付き数量試算は、価格変化率rPと最新のεからrQ=ε×rPを求め、中点法ではQ新=Q×(2+rQ)÷(2−rQ)、基準時点法ではQ新=Q×(1+rQ)。中点法では−2≦rQ<2、基準時点法ではrQ≧−1の有限・非負の解だけを表示します。

最新観測区間の符号付き弾力性と絶対値、価格・数量変化率、系列の区間別内訳、条件付き変更後数量。

計算例(架空の数値)

例(架空):商品Aの価格100→110、数量200→180の中点法では、価格変化率9.52381%、数量変化率−10.5263%、自己価格弾力性は約−1.10526です。

適用対象と限界

同一の価格単位・数量単位を用いる商品Aの需要系列。交差弾力性では価格が商品B、数量が商品A。。同時要因の統計調整、因果推定、需要曲線回帰、価格最適化、売上・利益の採算比較、長期予測、消費者分類は行いません。。

採用した方式

  • 中点法(arc elasticity)(v1.0):対象範囲 正の価格・非負数量の2観測点、価格変化が非ゼロ/適用地域 地域・年度に依存しない数式
  • 基準時点法(initial-base change)(v1.0):対象範囲 正の価格・正の基準数量の順序付き2観測点/適用地域 地域・年度に依存しない数式

方法と出典

方法:二時点・隣接区間 中点法/基準時点法 v1.0(2026-11-13確認)。データ記録日:2026-11-13。