需要の価格弾力性・交差弾力性
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価格・需要数量の変化から自己価格弾力性または交差価格弾力性を、観測区間ごとに求める。
入力すると自動で計算します。Enterで次の項目へ進めます。次の入力欄を選んで進めます。
選択内容に応じて、残りの入力項目を案内します。
計算結果
—
- 弾力性の絶対値
- —
- 対象観測区間
- —
- 価格変化率
- —%
- 需要数量変化率
- —%
- 仮の変更後の需要数量
- —
- 仮の数量変化率(選択方式の基準)
- —%
必要な値を入力すると自動で計算します。
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計算方法・適用範囲・出典
計算方法
ε=(数量変化率)÷(価格変化率)。中点法の変化率=(後−前)÷{(後+前)/2}、基準時点法の変化率=(後−前)÷前。直近数量Qを基準とする条件付き数量試算は、価格変化率rPと最新のεからrQ=ε×rPを求め、中点法ではQ新=Q×(2+rQ)÷(2−rQ)、基準時点法ではQ新=Q×(1+rQ)。中点法では−2≦rQ<2、基準時点法ではrQ≧−1の有限・非負の解だけを表示します。
最新観測区間の符号付き弾力性と絶対値、価格・数量変化率、系列の区間別内訳、条件付き変更後数量。
計算例(架空の数値)
例(架空):商品Aの価格100→110、数量200→180の中点法では、価格変化率9.52381%、数量変化率−10.5263%、自己価格弾力性は約−1.10526です。
適用対象と限界
同一の価格単位・数量単位を用いる商品Aの需要系列。交差弾力性では価格が商品B、数量が商品A。。同時要因の統計調整、因果推定、需要曲線回帰、価格最適化、売上・利益の採算比較、長期予測、消費者分類は行いません。。
採用した方式
- 中点法(arc elasticity)(v1.0):対象範囲 正の価格・非負数量の2観測点、価格変化が非ゼロ/適用地域 地域・年度に依存しない数式
- 基準時点法(initial-base change)(v1.0):対象範囲 正の価格・正の基準数量の順序付き2観測点/適用地域 地域・年度に依存しない数式
方法と出典
方法:二時点・隣接区間 中点法/基準時点法 v1.0(2026-11-13確認)。データ記録日:2026-11-13。