風圧力・形状別風荷重

静止した建築物・対象部位について採用済みの基準風速、粗度、形状係数を用いて符号付き風圧力と合力を試算する。

地域ごとの基準風速、地表面粗度区分、形状・部位別の係数は採用資料で確認して入力してください。自動判定しません。

結果は指定した単一部位の圧力と合力です。局地地形や風向・開口条件、構造安全性等の判定は含みません。

入力すると自動で計算します。Enterで次の項目へ進めます。次の入力欄を選んで進めます。

選択内容に応じて、残りの入力項目を案内します。

計算する内容

対象地域に告示1454号で指定された30~46 m/sの2 m/s刻みの値を入力してください。

建築物の高さと軒の高さの平均。鉛直分布にはHとZbの大きい値を使います。

区分I・II・IVには特定行政庁の指定等の条件があります。場所の判定は行いません。屋根ふき材用でIVを選ぶと計算上はIIIを適用します。

形状ごとに異なる風力係数は、該当する告示や風洞試験の条件を確認して別途入力します。

外圧と内圧、形状、風向、屋根勾配などを反映した符号付きの係数。ピーク風力係数を入力しないでください。

骨組用は採用した係数に対応する見付面積、屋根ふき材用は対象部位の面積。0 m²なら合力0です。


計算結果

必要な値を入力すると自動で計算します。

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計算方法・適用範囲・出典

計算方法

構造骨組用:Er=1.7×(max(H,Zb)/ZG)^α、GfはH≦10 m/H≧40 mの表値と10<H<40 mの線形補間、E=Er²×Gf、速度圧q=0.6×E×V₀²(N/m²)。風圧力p=q×Cf(N/m²)、合力F=p×A(N)=p×A/1000(kN)。屋根ふき材用:q̂=0.6×Er²×V₀²(N/m²)、p=q̂×ピーク風力係数、F=p×A。屋根ふき材用で粗度IVの場合はErにIIIのZb・ZG・αを用いる。正負は入力した係数の符号を保持し、表示のみを丸めます。

符号付き合力(kN)、風圧力(N/m²)、速度圧(N/m²)、鉛直分布係数Er、骨組用ガスト影響係数GfとE、適用粗度区分。

計算例(架空の数値)

骨組用の参考算定例:基準風速34 m/s、粗度II、屋根平均高さ19.55 mではEr約1.103、Gf約2.136、速度圧約1,802 N/m²。別途確認した風力係数1.2、見付面積10 m²なら風圧力約2,163 N/m²、合力約21.626 kNです。

適用対象と限界

国内建築物の骨組設計用の面・適用可能な工作物、または屋根ふき材の対象部位。地域の基準風速・粗度区分と形状別係数を利用者が確認済みの場合。所在地からの基準風速・粗度区分の自動認定、風力係数の形状・勾配・開口・風向・風洞試験からの自動決定、突風・竜巻・局地地形の割増、遮蔽低減、構造耐力・設計適合性の判定は行いません。骨組用係数とピーク係数は相互流用できません。。

採用した方式

  • 構造骨組用の風圧力(令87条/平12建告1454号(2022-01-01粗度区分改正)):対象範囲 建築物等の適用対象・確認済みの符号付き風力係数/適用地域 JP
  • 屋根ふき材のピーク風圧力(平12建告1458号、国総研資料1309号(2025-02)):対象範囲 屋根ふき材・確認済みの符号付きピーク風力係数/適用地域 JP

方法と出典

方法:令87条/平12建告1454・1458(粗度区分改正2022-01-01施行、2026-11-14資料照合)・計算実装v1.0。データ記録日:2026-11-14。