買収によるEPS増減・アクリーション

買収スキームから新株発行・資金調達コスト・継続的損益調整を積み上げ、買収前後の年間基本EPSを比較する。

買収が年度初日から成立したと仮定して年間EPSを比較します。実際の取得日以降の連結EPSとは異なります。

金額は百万円、株数は百万株で統一してください。入力しない項目を0とみなすことはありません。

入力すると自動で計算します。Enterで次の項目へ進めます。次の入力欄を選んで進めます。

必要な入力・選択は5項目です。

買収前の基本EPSに用いる株式数。希薄化後株数ではありません。

年率や税率の既定値はありません。すべての税引前調整に同じ税率を仮定します。

買収対価の資金源別内訳必須
行資金源対価金額(百万円)年利/機会利回り(%) 任意操作
1

3列を左端の欄へタブ区切りで貼り付けられます。50行まで。

借入で支払う現金は「借入による現金対価」とし、手元現金と二重計上しません。金額は百万円、金利・機会利回りは年率です。株式対価の利率欄は空欄にします。

年間の継続的な損益調整任意
行調整種類年間金額(百万円)操作
1

2列を左端の欄へタブ区切りで貼り付けられます。50行まで。

1回限りの買収費用は含めません。年額(税引前)を正の金額で入力し、増益・減益の符号は種類で指定します。対象企業の年間純利益にすでに含まれる費用は重複入力しません。


計算結果

必要な値を入力すると自動で計算します。

お気に入り一覧

計算方法・適用範囲・出典

計算方法

買収前EPS=買収企業の年間純利益÷買収前加重平均普通株式数。新株発行数(百万株)=株式対価(百万円)÷発行単価(円/株)。年間追加利息=借入対価×年利÷100。年間逸失運用益=手元現金対価×機会利回り÷100。税引前調整=継続的増益−継続的減益・追加償却・資金調達費用償却−追加利息−逸失運用益。税引後調整=税引前調整×(1−税率÷100)。買収後純利益=買収企業純利益+対象企業純利益+税引後調整。買収後EPS=買収後純利益÷(買収前株式数+発行株数)。EPS増減=買収後EPS−買収前EPS。買収前EPS>0のときのみ増減率=EPS増減÷買収前EPS×100。計算中は丸めず表示時だけ最大6桁に丸めます。

買収後EPS、買収前EPS、差額・増減率、判定、買収対価・発行株数・税引前後調整の明細。

計算例(架空の数値)

架空例:買収企業純利益1,000百万円、100百万株、対象企業純利益200百万円、発行単価1,000円。対価は新株500・借入300(年利5%)・手元現金200(機会利回り2%)百万円。継続増益40・資産償却20・資金調達費償却10・その他費用5百万円、税率30%。新株0.5百万株、利息15・逸失収益4百万円、税引前調整−14百万円、買収後利益1,190.2百万円、買収後EPS約11.842786円/株、買収前10円/株。

適用対象と限界

買収企業と対象企業の同一期間の税引後利益、および買収対価構成を自ら推計できる事業買収の検討。実際の連結EPSの会計処理、取得日以降の日数加重、IFRS/日本基準/US GAAPへの準拠判定、非支配持分、のれん減損、条件付対価、転換証券・オプション、取得原価配分の自動算定、税務上の損金算入可否、買収成立可否の判定は対象外。。

採用した方式

  • 通年取得を仮定した買収前後の基本EPS比較(annual-pro-forma-basic-eps-v1.0):対象範囲 同一12か月の税引後利益と加重平均株数を用い、新株発行・調達影響を通年換算したシナリオ/適用地域 JP(UI上の地域。会計基準・税率の自動適用なし)

方法と出典

方法:annual-pro-forma-basic-eps-v1.0 (2026-11-13)。データ記録日:2026-11-13。