買収によるEPS増減・アクリーション
バグ・不具合を報告
買収スキームから新株発行・資金調達コスト・継続的損益調整を積み上げ、買収前後の年間基本EPSを比較する。
買収が年度初日から成立したと仮定して年間EPSを比較します。実際の取得日以降の連結EPSとは異なります。
金額は百万円、株数は百万株で統一してください。入力しない項目を0とみなすことはありません。
入力すると自動で計算します。Enterで次の項目へ進めます。次の入力欄を選んで進めます。
必要な入力・選択は5項目です。
計算結果
—円/株
—円/株
- EPS増減率
- —%
- 増減の判定
- —
- 買収前EPS
- —円/株
- 買収対価合計
- —百万円
- —百万株
- —百万株
- 買収後の年間純利益(試算)
- —百万円
必要な値を入力すると自動で計算します。
この計算機は使いやすかったですか?
回答はサイト改善のために保存します。入力値・計算結果は送りません。
ありがとうございます。よかったら、上の共有ボタンからこの計算機を紹介しませんか?
計算方法・適用範囲・出典
計算方法
買収前EPS=買収企業の年間純利益÷買収前加重平均普通株式数。新株発行数(百万株)=株式対価(百万円)÷発行単価(円/株)。年間追加利息=借入対価×年利÷100。年間逸失運用益=手元現金対価×機会利回り÷100。税引前調整=継続的増益−継続的減益・追加償却・資金調達費用償却−追加利息−逸失運用益。税引後調整=税引前調整×(1−税率÷100)。買収後純利益=買収企業純利益+対象企業純利益+税引後調整。買収後EPS=買収後純利益÷(買収前株式数+発行株数)。EPS増減=買収後EPS−買収前EPS。買収前EPS>0のときのみ増減率=EPS増減÷買収前EPS×100。計算中は丸めず表示時だけ最大6桁に丸めます。
買収後EPS、買収前EPS、差額・増減率、判定、買収対価・発行株数・税引前後調整の明細。
計算例(架空の数値)
架空例:買収企業純利益1,000百万円、100百万株、対象企業純利益200百万円、発行単価1,000円。対価は新株500・借入300(年利5%)・手元現金200(機会利回り2%)百万円。継続増益40・資産償却20・資金調達費償却10・その他費用5百万円、税率30%。新株0.5百万株、利息15・逸失収益4百万円、税引前調整−14百万円、買収後利益1,190.2百万円、買収後EPS約11.842786円/株、買収前10円/株。
適用対象と限界
買収企業と対象企業の同一期間の税引後利益、および買収対価構成を自ら推計できる事業買収の検討。実際の連結EPSの会計処理、取得日以降の日数加重、IFRS/日本基準/US GAAPへの準拠判定、非支配持分、のれん減損、条件付対価、転換証券・オプション、取得原価配分の自動算定、税務上の損金算入可否、買収成立可否の判定は対象外。。
採用した方式
- 通年取得を仮定した買収前後の基本EPS比較(annual-pro-forma-basic-eps-v1.0):対象範囲 同一12か月の税引後利益と加重平均株数を用い、新株発行・調達影響を通年換算したシナリオ/適用地域 JP(UI上の地域。会計基準・税率の自動適用なし)
方法と出典
方法:annual-pro-forma-basic-eps-v1.0 (2026-11-13)。データ記録日:2026-11-13。