標準原価の材料・労務・間接費差異

一定期間の製造原価について実際産出量に対応した標準と実際の差異額を要素別・項目別に分解する。

正の差異=不利、負の差異=有利。材料・労務・間接費は入力した要素だけを合算し、未入力の要素を0円とは扱いません。

入力すると自動で計算します。Enterで次の項目へ進めます。次の入力欄を選んで進めます。

同じ期間に製造した、原価差異分析の対象産出数量。各行の「単位当たり標準量」に乗じます。

購入時価格差異は購入数量を使い、消費原価の総差には加算しません。

間接費を入力しない場合も方式を選択してください。公式法変動予算を用います。

直接材料費(消費時)任意
行材料名数量単位単位当たり標準消費量標準消費単価(円/数量単位)実際消費量実際消費単価(円/数量単位)実際購入数量 任意標準購入単価(円/数量単位) 任意実際購入単価(円/数量単位) 任意操作
1

9列を左端の欄へタブ区切りで貼り付けられます。50行まで。

数量単位は材料行ごとに固定。購入時価格差異も求める場合は右端の購入数量・標準購入単価・実際購入単価を各行に入力してください。

直接労務費(作業種類別)任意
行作業・職種単位当たり標準時間(時間/製品単位)標準賃率(円/時間)実際作業時間(時間)実際賃率(円/時間)操作
1

5列を左端の欄へタブ区切りで貼り付けられます。50行まで。

製品1単位当たりの標準作業時間と期間実績を入力。賃率は円/時間で統一します。

製造間接費(部門別・公式法変動予算)任意
行部門名配賦基準単位当たり標準時間(時間/製品単位)実際操業時間(時間)基準操業度(時間)基準操業度の変動費予算(円)固定費予算(円)実際間接費(円)操作
1

8列を左端の欄へタブ区切りで貼り付けられます。50行まで。

同じ予算期間の基準操業度、変動費・固定費予算、実際間接費を入力。時間の種類は1行内で統一し、基準操業度を0にしないでください。


計算結果

必要な値を入力すると自動で計算します。

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計算方法・適用範囲・出典

計算方法

許容標準量・時間=実際産出量×製品1単位当たり標準量・時間。材料消費価格差異=実際消費量×(実際消費単価−標準単価)、数量差異=(実際消費量−許容標準量)×標準単価。材料購入時価格差異=実際購入数量×(実際購入単価−標準購入単価)で、消費原価総差とは別集計。労務賃率差異=実際時間×(実際賃率−標準賃率)、作業時間差異=(実際時間−許容標準時間)×標準賃率。間接費は変動費率v=変動費予算÷基準操業時間、固定費率f=固定費予算÷基準操業時間、標準額=許容標準時間×(v+f)、予算差異=実際間接費−(固定費予算+v×実際時間)。二分法:管理可能差異=予算差異+v×(実際時間−標準時間)、操業度差異=f×(基準操業時間−標準時間)。三分法第1法:予算差異、能率差異=(v+f)×(実際時間−標準時間)、操業度差異=f×(基準操業時間−実際時間)。四分法:予算差異、変動費能率差異=v×(実際時間−標準時間)、固定費能率差異=f×(実際時間−標準時間)、操業度差異=f×(基準操業時間−実際時間)。いずれも未丸め額で合計が実際−標準に一致します。

標準原価と実際原価の総差、直接材料費の消費価格・数量差異、直接労務費の賃率・時間差異、間接費の選択方式の差異、購入時材料価格差異(別集計)、表示丸め差。

計算例(架空の数値)

架空の材料1種類で実際産出量1、単位当たり標準消費量10、標準単価100円、実際消費量12、実際消費単価110円なら、標準1,000円、実際1,320円。消費価格差異+120円、数量差異+200円、総差+320円(不利)です。

適用対象と限界

実際産出量・同一期間の実績・期首設定の標準単価および操業度予算を用いる製造原価管理。材料購入時の差異を消費原価へ直接加算する処理、材料棚卸増減・仕掛品換算、異常仕損、複数製品別配賦、固定予算方式、三分法第2法、仕訳・税務申告・財務会計上の原価差異配賦は対象外。。

方法と出典

方法:B085 standard-cost-variance 1.0.0 (2026-11-13)。データ記録日:2026-11-13。