信用取引の保証金維持率・追証参考

国内証券信用取引の約定代金に対する実質保証金率と、入力した会社基準での追加差入れ参考額を求める。

入力した証券会社の基準を用いる概算です。正式な追証額・強制決済の判定は行いません。

入力すると自動で計算します。Enterで次の項目へ進めます。次の入力欄を選んで進めます。

必要な入力・選択は7項目です。

未決済の信用建玉必須
行売買約定単価(円/株)評価単価(円/株)数量(株)操作
1

4列を左端の欄へタブ区切りで貼り付けられます。100行まで。

約定時の単価を建玉代金に、評価時の単価を評価損益に使います。未受渡の返済・現引・現渡建玉は含めずに入力してください。

現金がなければ0円と入力。代用証券の評価額は二重に含めないでください。

代用有価証券の明細(現金のみなら空欄)任意
行銘柄・区分 任意基準単価(円/単位)数量(単位)掛目(%)操作
1

4列を左端の欄へタブ区切りで貼り付けられます。100行まで。

会社が認める銘柄だけを入力し、指定された評価基準単価・掛目を使用してください。掛目は自動設定しません。

未受渡で保証金に反映する確認済み額のみ。該当なしは0円。

委託手数料・金利など控除する合計。損益や現金に反映済みの額は重複計上しないでください。

証券会社・銘柄規制の適用率を入力。20%と決めつけず口座の基準を確認してください。

20%までの回復か30%までの回復かは会社により異なります。

この計算では実質保証金がこの額を下回る場合にも不足と判定します。適用しない場合は0円。会社ごとの最低額の判定対象は確認してください。


計算結果

必要な値を入力すると自動で計算します。

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計算方法・適用範囲・出典

計算方法

建玉代金 P=Σ(約定単価×数量)。建玉ごとの評価損益を通算し、評価損 L=max(0,−通算評価損益)。代用担保 T=Σ(基準単価×数量×掛目)。実質保証金 G=現金+T−L+未受渡決済損益−諸経費。維持率=G÷P×100%。不足判定は G<max(P×発生判定率, 最低保証金額)。不足時の現金差入れ参考額=ceil(max(P×回復目標率, 最低保証金額)−G) 円。単価は小数第2位まで、掛目・率は0.01%単位で厳密に集計し、差入れ参考額のみ最後に円単位切上げ。

保証金維持率、差入れ参考額、基準余力、実質保証金、評価損・代用担保明細。

計算例(架空の数値)

例(公開されているSBI証券の余力計算例に対応):建玉代金500万円、現金160万円、掛目後の代用評価40万円、評価損20万円、未受渡決済損益と諸経費0円の場合、実質保証金180万円・維持率36%。20%基準までの余力は80万円です。

適用対象と限界

国内株式の信用取引で建玉・保証金と適用する証券会社の率を確認できている場合。証券会社の正式な追証発生・確定請求、維持率算定時刻、個別銘柄の規制、代用適格性、掛目の自動取得、未受渡現引・現渡建玉、反対売買での解消額、入金期限・強制決済・実際の担保評価の端数規則は判定しません。。

採用した方式

  • 実質保証金と入力会社基準(v1.0):対象範囲 評価時点の未決済建玉・現金・代用証券を円ベースで集計。保証金の差入れのみを参考試算/適用地域 JP

方法と出典

方法:国内信用取引・証券会社基準入力モデル v1.0(公開説明を2026-11-14確認)。データ記録日:2026-11-14。