NISAの残り枠・翌年の再利用額
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NISAの年別年間投資枠と取得価額ベースの非課税保有限度額を照合する。
年間投資枠は買付額、非課税保有限度額は取得価額(簿価)で管理します。売却した分は当年に復活しません。
翌年の値は、基準日以降に買付・売却がない場合の試算です。実際の残枠は金融機関の記録も確認してください。
入力すると自動で計算します。Enterで次の項目へ進めます。次の入力欄を選んで進めます。
必要な入力・選択は5項目です。
計算結果
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- 当年・つみたて枠の最大額
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- 当年・成長枠の最大額
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- 翌年・つみたて枠の最大額
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- 翌年・成長枠の最大額
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- 当年の未使用保有限度額
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- 翌年の未使用保有限度額
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- 年内の売却簿価(翌年から再利用対象)
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- 基準日現在の保有簿価合計
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必要な値を入力すると自動で計算します。
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計算方法・適用範囲・出典
計算方法
当年追加可能額=min(当年の未使用保有限度額、つみたて年間残枠+min(成長年間残枠、成長保有限度残枠))。当年の未使用保有限度額=総枠-期首保有簿価-当年買付総額(当年売却分は控除しない)。翌年未使用保有限度額=翌年総枠-(期首保有簿価+当年買付総額-当年売却簿価)。翌年は年間枠が再設定されます。各枠の上限も同時に適用します。
当年の追加買付可能額、翌年の追加買付可能額、枠別内訳、売却簿価、期末相当の保有簿価。
計算例(架空の数値)
計算例(架空):成人・年初つみたて1,000万円/成長500万円、年内につみたて20万円・成長100万円を買付、成長の簿価100万円を売却すると、当年の追加買付可能額は180万円、翌年は280万円です。
適用対象と限界
2024年以降に利用可能な成人のNISAと、2027年以降の0~17歳のつみたて投資枠(年初年齢で判定)。2023年以前の旧NISA、税額、運用損益、時価、手数料、金融機関間の実残枠連携、未成年の払出手続・制限の可否判定は対象外です。。
採用した方式
- 年間投資枠・簿価残高・翌年再利用(2024年成人枠、2027年未成年枠(2026-11-13確認)):対象範囲 日本国内のNISA、2024年以降の新規買付のみ。17歳→18歳の自動移行を含む。/適用地域 JP
方法と出典
方法:NISA 2024年制度/2027年未成年枠拡充・整数円簿価管理 v1.0。データ記録日:2026-11-13。