NISAの残り枠・翌年の再利用額

NISAの年別年間投資枠と取得価額ベースの非課税保有限度額を照合する。

年間投資枠は買付額、非課税保有限度額は取得価額(簿価)で管理します。売却した分は当年に復活しません。

翌年の値は、基準日以降に買付・売却がない場合の試算です。実際の残枠は金融機関の記録も確認してください。

入力すると自動で計算します。Enterで次の項目へ進めます。次の入力欄を選んで進めます。

必要な入力・選択は5項目です。

制度適用年内の日付。入力する売買はこの日まで。

17歳は翌年18歳の成人枠に移行する前提。

1月1日時点。2023年以前のNISA残高は含めません。保有なしは0。

1月1日時点。未成年者は0円。

年内の売買(簿価)任意
行売買日売買投資枠取得価額(簿価)(円)操作
1

4列を左端の欄へタブ区切りで貼り付けられます。200行まで。

日付昇順、同日は入力順で計算。売却には売却代金ではなく、売却商品の取得価額を入力。売買がなければ全行空欄のままで構いません。


計算結果

必要な値を入力すると自動で計算します。

お気に入り一覧

計算方法・適用範囲・出典

計算方法

当年追加可能額=min(当年の未使用保有限度額、つみたて年間残枠+min(成長年間残枠、成長保有限度残枠))。当年の未使用保有限度額=総枠-期首保有簿価-当年買付総額(当年売却分は控除しない)。翌年未使用保有限度額=翌年総枠-(期首保有簿価+当年買付総額-当年売却簿価)。翌年は年間枠が再設定されます。各枠の上限も同時に適用します。

当年の追加買付可能額、翌年の追加買付可能額、枠別内訳、売却簿価、期末相当の保有簿価。

計算例(架空の数値)

計算例(架空):成人・年初つみたて1,000万円/成長500万円、年内につみたて20万円・成長100万円を買付、成長の簿価100万円を売却すると、当年の追加買付可能額は180万円、翌年は280万円です。

適用対象と限界

2024年以降に利用可能な成人のNISAと、2027年以降の0~17歳のつみたて投資枠(年初年齢で判定)。2023年以前の旧NISA、税額、運用損益、時価、手数料、金融機関間の実残枠連携、未成年の払出手続・制限の可否判定は対象外です。。

採用した方式

  • 年間投資枠・簿価残高・翌年再利用(2024年成人枠、2027年未成年枠(2026-11-13確認)):対象範囲 日本国内のNISA、2024年以降の新規買付のみ。17歳→18歳の自動移行を含む。/適用地域 JP

方法と出典

方法:NISA 2024年制度/2027年未成年枠拡充・整数円簿価管理 v1.0。データ記録日:2026-11-13。