資産取崩し・老後資金の持続期間

蓄積済み金融資産からの取崩しと、受取・費用・運用順序を通じた残高および初回資金不足の時点を試算する。

単一資産の残高を毎月更新する条件付き試算です。将来の運用実績、年金額、寿命や税額を予測するものではありません。

入力すると自動で計算します。Enterで次の項目へ進めます。次の入力欄を選んで進めます。

選択内容に応じて、残りの入力項目を案内します。

計算する内容

1か月ごとに元の開始日を基準として区切り、該当日がない月は月末とします。

毎月一定の受取・拠出の合計。税引後など実際に資産へ入る金額を入力してください。

税額を自動計算しません。該当しない場合は0円を入力してください。

運用報酬等の自動推定はせず、確認した月次額を入力します。

年別利回り表に指定がない年に適用。毎月の倍率は(1+年率/100)の12乗根。

物価連動方式の取崩額と、全方式の実質残高換算に使用します。

費用・税の支払いを取崩しより優先し、不足時点で終了します。

年別運用利回り(必要な年だけ上書き)任意
行年番号(1~60)実効年率(%)操作
1
2

2列を左端の欄へタブ区切りで貼り付けられます。60行まで。

1年目から数えた年番号を昇順で指定。空欄行は未指定、途中の年は基本利回りを適用します。


計算結果

必要な値を入力すると自動で計算します。

お気に入り一覧

計算方法・適用範囲・出典

計算方法

年率rの月次倍率g=(1+r/100)^(1/12)。月次インフレ倍率も同様。物価連動の予定取崩し額は基準額×(1+物価年率/100)^(経過月数/12)、定率は入金前の資産残高×月率/100。月内の優先順位は入金→確認済税・費用→取崩し。期首方式では入出金後残高×g、期末方式では運用後に入出金。残高は負値にせず、支払不足または1円未満の初回月で停止します。年別利回りは指定年だけを基本利回りから置換します。実質残高は名目残高÷(1+物価年率/100)^(経過月数/12)。

初回枯渇月、終了時残高・実質価値、累計予定/実行取崩し、初回不足額、月次残高表・推移図。

計算例(架空の数値)

運用0%、物価0%、費用・入金0円で当初120万円から月10万円を期末に取り崩すと、12か月目に残高0円。年率12.68250301%は月率約1%に相当し、当初100万円を無取崩しで12か月運用すると約112万6,825円です。

適用対象と限界

日本円で資産残高と取崩し額を想定する個人の資金計画。最大60年間・720か月の試算。将来利回り・余命・年金支給額・物価の予測、法定税額の算出、運用商品別の売却優先順位、口座別の税制、配当/譲渡課税、途中の資産移換、確率的破産率、取り崩し後の資産回復を自動評価しない。

採用した方式

  • 名目定額・物価連動定額・月次定率の決定論的取崩し(E437-monthly-recursion-v1):対象範囲 指定した年率列と入出金だけを用いる、制度・税率に依存しないシナリオ算術/適用地域 JP

方法と出典

方法:E437-monthly-recursion-v1 (2026-11-13)。データ記録日:2026-11-13。